2014年4月18日の日経新聞の記事に住宅ローンをする際に参考になる内容が掲載されていましたので紹介したいと思います。記事の内容はAPR(Annual Percentage Rate)と呼ばれている実際の費用も年率に換算して示した指標となっています。
当サイトをご覧になっている人はもちろん、住宅ローンを比較する時に大半の人がまず最初に金利を比較すると思いますが、金利(利息)以外にも必要になる費用・コストは住宅ローンに異なる為、単純比較が難しいのが住宅ローン選びの難しいところです。例えば、事務手数料・保証料・団信保険料などがその代表例ですね。
そういった商品性の違いで消費者(住宅ローンを比較・検討している人)が誤認する事の無いように導入された指標がこのAPRです。当サイトでも、さらにシンプルに比較できるようにするために、事務手数料と保証料・団信保険料を仮に金利換算した実質金利という表現を用いていますが、それに近い考え方です。
このAPRですが、消費者金融やクレジットカード会社には、この金利の表示が義務づけられていますし、アメリカでは既に住宅ローンにおいても同様の措置が講じられているとの事です。
日経新聞の記事によると日本の住宅ローン業界においても検討が進んでおりAPRを導入すべく、国土交通省が「消費者保護のための住宅ローンに係る情報提供検討会」で検討している状況、現時点では表示の義務化には至っていないとなっています。
さて、その記事の中に当サイトでもおすすめしているソニー銀行と三井住友信託銀行の住宅ローンの比較が紹介されていましたので、確認してみましょう。
金融機関名 | 商品名 | 諸費用 | 金利 | APR |
ソニー銀行 | 変動セレクト住宅ローン | 64万8000円 | 0.599% | 0.728% |
変動金利 | 4万3200円 | 0.899% | 0.907% | |
三井住友信託銀行 | 10年固定当初期間 優遇(保証料外枠) |
65万400円 | 1.100% | 1.221% |
10年固定当初期間 優遇(保証料内枠) |
3万2400円 | 1.300% | 1.294% |
この記事の中ではソニー銀行は変動金利、三井住友銀行は10年固定金利をピックアップして比較しており、APR比較の前に比較する金利タイプを変えるのが一番誤認を生むのでは?と思いますがので、単純にAPRを比較するのではなく、金利とAPRとのギャップを中心に確認していただきたいと思います。
このギャップが少ない住宅ローンほど、”表面上の金利比較で不利に見える可能性がある”とも言えます。もちろん、ギャップだけを見ていても仕方ないので金利を確認する必要はもちろんあるのですが、ソニー銀行は諸費用がかからないタイプの住宅ローンですので、表面上の金利だけ比較してはその魅力に気づきにくいということがわかります。
逆にギャップが少ないという事は、金利をみているだけで住宅ローンにかかる費用が把握しやすい事を意味していますのでユーザ視点では非常にわかりやすい住宅ローンと言えます。ソニー銀行が顧客満足度1位を連続して獲得している1つの理由に、このわかりやすい商品設計が影響している可能性が高いですね。
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